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いま話題の「住宅診断」とは

このサイトでは、住宅診断の基本情報や、サービス提供会社の比較と選び方のコツ、また検査・メンテナンスのポイントなどをまとめています。

住宅診断とは、人間でいうところの「健康診断」のようなもの。その家の「どこが悪いのか」「いつ修繕が必要になるのか」ということをプロの診断士がジャッジし、修繕が必要であれば手遅れになる前に早期完治しようというサービスです。

このほかにも、住宅診断を利用するメリットはたくさんあります。本サイトでまとめましたので、ご一読いただけますと幸いです。

住宅診断とは何か?

住宅診断とは、建物・建築の専門家に住宅状況をチェックしてもらい、アドバイスを頂くサービスです。住宅診断の必要性が高まっているのには、さまざまな理由があります。何も知らないで住宅を購入すると、時には必要のない工事を勧められるかもしれません。

それでは、住宅購入の前に知っておきたい、住宅診断の必要性をみていきましょう。

売主に対する買主の立場強化

住宅診断を利用すると、買主も建物・建築の専門知識を学べて、最終的には買主の立場を強化します。なぜ、買主にも専門知識が必要なのでしょうか?それは、不動産業界が買主への情報提供をおろそかにしているからです。たとえば売主と買主の橋渡し役でもある、不動産仲介業者の立ち位置に問題があります。本来ならば売主に代わって、買主に物件情報を事細かに説明しなければなりません。

しかし、不動産仲介業者は利益のために売主の顔色をうかがってしまう傾向があります。買主からどれだけ高い仲介手数料を頂いても、多くの不動産を所持する売主から物件を紹介してもらえなければ他社との競合に負けてしまうでしょう。

また、不動産仲介業者は売主と買主との取引が成立して、初めて利益が発生します。逆にいえば、不動産仲介業者は取引が成立しないリスクを恐れるあまり、買主に多くの時間を費やせないのが現状です。

何とか契約させなければならない事情があり、不動産仲介業者は買主に情報提供をあまりせずに、契約を急かすようになります。

不平等な関係性を解決するためには、第三者の存在である住宅診断が必要です。住宅診断を行うと、買主の情報量不足を補えます。その結果、売主に対する買主の立場強化を図れるのです。

物件の購入判断の目安

建物・建築の分野は専門性が高く、住宅販売の営業マンでさえも知識不足であるといわれています。また、住宅を一度購入してしまうとなかなか後戻りできません。そして、住宅ローンを利用してまで購入する方もいます。住宅とは、とても高価でむずかしい買い物です。だからこそ、購入時のリスクをできるかぎり抑えたほうがよいでしょう。

物件の購入判断の1つに、住宅診断の活用があります。特に、中古住宅では建物の劣化具合をチェックしやすいため、診断結果を購入判断に役立てられます。ちなみに購入判断の目安は、以下の4つです。

  • 違法建築ではないか
  • 購入前の劣化状況
  • 設計図書(平面図や立面図などの設計図)の有無
  • 点検口の確認

点検口は浴室や洗面所の下、クローゼットの天井、床下収納庫にあります。中古住宅では点検口を覗いて、水漏れしていないか、損傷していないかを確認しなければなりません。買主は実際に物件を案内されても、専門知識がなければ本当に購入してよいのか分かりません。判断材料が少ないと、場合によっては売主の言いなりになってしまいます。利害関係のない第三者の住宅診断会社に相談して、専門家目線の客観的な意見を取り入れましょう。

リフォームの参考

住宅診断の利用は、リフォームの際にも役立てられます。リフォームの問題といえば不要な補修・補強工事であり、いかにムダなコストを減らせるかが重要です。リフォームの流れとしてはまず、買主が物件購入後、業者にリフォームを依頼。業者は買主の希望内容を把握した後に、工事内容を案内します。

このときに、業者から必要のない工事まで提案されるケースが多いので注意してください。なぜならば、リフォーム会社は工事規模・金額を増やして、売上と利益を伸ばせるからです。「まとめてやってくれればよいのに」「早めに補修してくれればよかったのに」など、買主からの不満の声が上がっているのが現状。長期にわたってコストがかかる提案内容を見抜くためにも、住宅診断が求められます。

住宅診断をリフォームの参考に用いれば、優先順位の高い補修・補強工事を買主側から提案できます。そしてリフォーム目的で住宅診断を依頼する場合は、詳しい診断報告書を作成している会社を選びましょう。不動産業界との利害関係がなく実績のある会社であれば、リフォームの際にも大変参考となる診断報告書を提供してくれます。

10年保証の期限が間近

10年保証とは、保証期間10年以内であれば買主が補修費を要求できる契約です。住宅の購入後、売主による10年間の保証義務があります。売主だけではなく、施工会社やハウスメーカーにも10年保証が存在します。

期限間近の10年保証で注意する点は、保証期限後の瑕疵(かし)についてです。瑕疵とはキズや欠陥、不具合などを指します。保証発生から10年以内に、いかに瑕疵に気付くかが大切。保証期限切れの後に、売主や施工会社、ハウスメーカーに瑕疵を申請しても、残念ながら対象外と判断されます。

第三者の住宅点検サービスである住宅診断を行えば、10年保証の期限が切れた後でも泣き寝入りせずに済みます。

ただし、10年保証間近に一度だけ住宅診断を受ければよいのかといわれると、そうではありません。10年保証といえども、欠陥がないとは言い切れません。保険加入には審査がありますが、簡単な項目が多いとされています。もし審査が通って適切な建築工事が行われたとしても、10年保証が切れてからすぐサポートが必要となる可能性まで否定できません。

住宅診断では1年~2年ごとの定期診断でも受けられるため、保険加入物件に欠陥がないかを定期的に確認したほうがよいです。

売却前に瑕疵担保責任のリスクを軽減

売主が買主に住宅の引き渡しを行った後に、瑕疵担保責任が発生します。瑕疵担保責任があれば、もし住宅で瑕疵を発見した場合、買主は契約解除が可能です。また、売主に損害賠償や補修請求を行えます。何にでも請求できるわけではありませんが、瑕疵担保責任をうまく機能させられるのが住宅診断の強みでしょう。

注意しなければいけないのが、瑕疵担保責任は必ずしも発生しない点です。瑕疵担保責任の取り決めは、売買契約時に定められます。瑕疵担保責任の契約を結ぶ際には、売買契約書が必要です。契約前に、瑕疵担保責任の有無を確認しましょう。

中古住宅にも瑕疵担保責任が発生しますが、瑕疵担保責任がないケースも少なからず存在します。とはいえ、売主も瑕疵担保責任を結んだほうがよいと分かっているため、実際には瑕疵担保責任があるほうが多いとされています。

瑕疵担保責任の4つの対象も知っておきたいところです。

  • 構造上主要な部分の瑕疵
  • 雨漏り
  • シロアリ
  • 給排水設備不良

これらが契約書に記載されているのか、きちんと確認しましょう。住宅診断を行うだけで、購入予定の物件に瑕疵担保責任があるか明確にできるとされています。つまり、売却前に瑕疵担保責任のリスクを軽減できます。

売主が倒産

購入住宅の売主や工務店、ハウスメーカーが倒産した場合、適切な点検やメンテナンスを受けられません。そうなると、自らの手で住まいを守る必要があります。

しかし、買主が適切な維持管理・修繕を行うのはとてもむずかしいとされています。そこで、専門家のチェックが必要です。建物を早め早めに点検するためにも、専門家にお願いしたほうがよいでしょう。特に、中古住宅では新築当時から長い年月が経っているため、中古住宅診断に詳しい方を探したほうがよいです。

もし中古住宅診断に特化した専門家が見つからなければ、建物・建築の専門知識を有する一級建築士を担当者に選びましょう。売主が倒産した後の住宅管理を担うためには、高い専門性が求められます。

不動産業界はとても不安定で、毎年のように売主や不動産仲介業者が入れ替わっています。この現状は意外と知られておらず、購入後に売主が倒産してしまうケースも大いにあり得ます。

住宅診断会社を決める4つのポイント

売主の倒産により、定期点検やメンテナンス、日常生活のトラブルを周囲に相談できなくなってしまうのは、とてもつらいもの。住宅診断会社ならば、売主が本来やるべき業務を代わりに行ってくれます。今後の住宅維持についての提案もしてくれるため、買主にとても需要があります。

一方、ここ数年で住宅診断会社が急激に増えています。住宅診断会社選びを間違えると、必要な情報を得られない場合もあります。住宅診断会社を決める際の、4つの注意点をみていきましょう。

第三者であること

第三者性を保たれているかが、失敗しない選び方につながります。自分から第三者と名乗る会社は、第三者性が低いといえます。

たとえば、住宅診断会社が住宅の問題点を買主に伝えて、購入中止を促します。そして、購入中止を提案した住宅診断会社が別の物件を紹介します。このような手順を踏んで、仲介・販売手数料で利益を上げるビジネスが存在します。はっきり言って、これは第三者ではありません。

第三者性が保たれているのは、実績があって数人で意見交換を行っている会社です。最低でも5人、できれば10人以上で話し合っているのがよいでしょう。優秀な人材が1人だけで、ホームページでもその方の実績しか載っていないと、第三者性が低いと考えられます。小さな住宅診断会社だと起こり得るケースのため、特に注意してください。

診断や調査を1人で行っていると、思い込みや判断ミスが起きやすいでしょう。とはいえ、小さな住宅診断会社であってもスタッフ間で連携が図れている場合があります。会社の規模が問題なのではなく、精度の高い住宅診断を行えるかが重要。問い合わせや電話を通じて、安心できそうな対応ならば小規模の住宅診断会社もおすすめといえます。

不動産会社・リフォーム会社ではない

不動産会社から、住宅診断会社の紹介があるといわれた場合には十分気をつけてください。住宅診断会社が不動産会社・リフォーム会社と提携していると、売主の都合が良いように誘導されてしまいます。

また住宅診断会社の紹介料が発生したら、利害関係のある提携先といえるでしょう。不動産会社やリフォーム会社にゆかりのある業者の可能性が高いとされています。

不動産会社のほうが住宅診断を行い、その結果を提示して買主を安心させる手法もあります。まさに、不動産会社主導の住宅診断です。買主側が別の住宅診断会社に依頼してみると、ニュアンスの違いにより問題点が明らかになった事例も上がっています。

また、無料の住宅診断にも注意してください。リフォームや耐震補強を強く勧められたら、何か理由があるかもしれません。「しばらく無料で住宅診断を受けていたけれど、とある時期から急にリフォーム会社に誘導された」といった被害もあります。

住宅診断会社を選ぶ際には、できるだけ住宅診断のみを専門とした会社を見つけましょう。真面目にやっている会社は、提案内容を強く勧めません。利益を求めている会社ほど、購入やリフォームの決断を急かします。ホームページや電話応対から、安心できる住宅診断会社を選びましょう。

建築士の有資格者が所属

建築士は、れっきとした国家資格です。一級建築士・二級建築士・木造建築士の3区分に分かれており、建築士の資格がなければ新築住宅の住宅診断を行えません。また、建築士は建築物の診断のほかに、建築基準法などの関連法規の知識、建築確認申請の手続きの経験があります。

つまり、建築士は住宅診断の知識が豊富であり、建築の法律や手続きのプロです。ただ建築士の資格がある方全員が、中古住宅診断まで行えるわけではありません。そのため、中古住宅診断の実績がある建築士を見つけましょう。担当者は建築士の資格を持っているのか?

持っていた場合、中古住宅診断実績は何件あるのか?を確認すれば、住宅診断にも失敗しないはず。ホームページ・電話で問い合わせをしてみる作業が大切といえます。

もう1つ覚えておきたいのが、住宅診断会社は建築事務所に登録できる点です。一級建築士が社内に在籍していれば、一級建築事務所に登録可能。二級建築士であれば、二級建築事務所となります。

しかし実際には、社内に建築士資格を持っている方もいれば、資格なしの方が配属されているかもしれません。一級建築事務所といえども、必ずしも一級建築士だけが在籍しているとはかぎりません。建築士の有資格者が所属する住宅診断会社を見つけたら、担当者が実績のある建築士なのかまで確認しましょう。

住宅診断士資格に捉われない

住宅診断士(ホームインスペクター)は歴史が浅く、まだまだ安易な民間資格とされています。そのため、残念ながら国家資格よりも信ぴょう性がありません。

しかし、住宅診断士にも優秀な方がいます。建築士同様、住宅診断士の経験や実績を重視して、過去に何件の住宅診断を行ってきたのかまで確認しましょう。実績にかんしては、中古住宅診断だけで構いません。マンション内覧会の立ち会い経験が豊富と書かれていても、それだけでは中古住宅診断のスキルがあるのかは分かりません。何となく経験豊富そうな書き方をしている住宅診断士よりも、中古住宅診断が得意とアピールする方のほうがよいです。

また、木造なのか鉄筋コンクリートなのかによって、お目当ての住宅診断士も変わります。建物の工法にも、さまざまな種類があり、すべての工法に精通している住宅診断士は、きわめて珍しいでしょう。

信頼できる住宅診断士とは、専門用語を使わず、分かりやすく説明してくれる方です。良好なコミュニケーションを図れる方であれば、より相談もしやすいでしょう。一方、契約情報をあれこれ詮索する方の場合は少し考えたほうがよいかもしれません。もしかすると、不動産会社やリフォーム会社と提携を組んでいる可能性があります。

住宅診断会社には2種類ある

住宅診断サービスを提供している会社は、以下の2種類に分けられます。

  1. 定期的に点検をしてくれる「定期診断の会社」
  2. 1回だけ利用するための「スポット診断の会社」

住宅診断には、1回だけ利用するスポット診断と、一定のペースで行う定期診断があります。住宅診断を依頼する際、スポット診断よりも定期診断を選んだほうがよいです。

住宅診断とは、いわゆる建物の健康診断です。健康診断といえば、企業勤めの方は会社から定期健診を促されるでしょう。それと同様に、住宅診断も定期がおすすめです。定期といっても、年に1回この日に行うというのではなく、問い合わせればその都度でも診断してくれる会社もあります。つまりスポットのような定期診断が存在しており、買主のペースに合わせて住宅診断を行えるでしょう。

新築住宅でさえ、定期点検がある。引き渡しから半年、1年、2年…と

新築住宅にも、購入後に定期点検があります。売主や施工会社、ハウスメーカーによる定期点検です。新築の引き渡しから半年、1年、2年でも経年変化が起きるため、依頼する会社によって独自の定期点検システムが存在します。5年、10年といった長い目で見たときに、補修・補強工事が必要になる場合もあるでしょう。

以下は、新築の引き渡し後による経年変化の目安です。

  • 2年目 ウッドデッキなど外部木部の塗装
  • 5年目 水まわりの補修
  • 7年目 外壁の塗装、タイルなどの継ぎ目の補修
  • 10年目 給湯器システムの交換
  • 15年目 屋根の塗装、瓦の補修

ほかにも、壁紙の張替えは10年~15年、あみ戸枠の交換は20年~25年といったメンテナンスが必要です。水道蛇口のパッキン交換は10年以上しなくてよいですが、使用頻度によっては10年も経たずに水漏れなどのトラブルが起きるかもしれません。

住まいを快適な状態に保つためには、適切な時期に適切なメンテナンスを行うことが大切です。そのためのアドバイスをするのが、住宅診断会社の存在。住宅診断会社の定期診断は、そんな住まいのメンテナンスの第一歩といえます。

新築ならば、数年ごとの定期点検でも問題ありません。しかし、中古住宅では1年に1回、専門家のチェックで問題の早期発見・早期対処を行う必要があります。そのため中古住宅の場合は、購入後1年に1回の定期診断がベスト。定期診断により、いつ頃までに何をするべきなのか?を明確にする作業が大切といえます。

中古住宅も、個人の大切な資産です。定期的にメンテナンスを行い、価値を下げない意識が重要です。住宅診断ではリフォームのアドバイスも聞けるため、長い目でみるとコストを抑えられます。

日本は春夏秋冬があり、台風や大雨、干害、大雪、梅雨などさまざま

毎日休まず家庭を支えてくれている住宅も、長い年月とともに衰えてしまいます。春の黄砂・夏の紫外線・秋の気温差・冬の大雪など、季節によって住宅へのダメージが予想されます。屋根・瓦、壁、床をはじめ住宅へのダメージが計り知れません。

台風や大雨がやって来るのも、忘れてはいけません。外壁のちょっとしたヒビに雨が染み込み、内壁にシミが発生する恐れもあります。強風により瓦が浮いてしまい、そのズレで雨漏りする事態も。2015年9月の鬼怒川決壊、2017年7月の九州豪雨など、自然災害による住宅へのダメージが年々計り知れないものとなっています。

壁は色あせていませんか?小さなヒビが入っていませんか?壁をさわると、手が白くなりませんか?湿気により、床が傷んでいるかもしれません。歩くとギシギシするのは、床が悲鳴を上げている証拠です。

雷雨や干害、梅雨などで住宅が痛み、年月とともに対策すべき補修・補強工事も出てくるでしょう。

住宅建築の職人さんは、季節やその土地に合わせた材料で施工します。台風の接近による影響が大きい九州・沖縄では、大雨や強風対策が必要です。1月末から2月初旬ごろにもっとも気温が下がる北海道・東北・日本海側では、大雪や寒波対策が求められるでしょう。

東日本大震災や熊本地震があり、住宅の耐震性も重要視されています。また、旭化成建材の耐震偽装問題もあり、住宅にかんする世間の目が厳しくなっています。今後とも安心できる物件が求められており、定期診断により住宅状況のチェックを頻繁に行ったほうがよいでしょう。

定期的な検査でオススメの会社

日本戸建管理(家ドック)HPキャプチャ

日本戸建管理(家ドック)

1回の点検に
必要な費用
12,000円(税別)
※月会費制(1,000円/月)
点検スパン
1年に1回
対応エリア
北海道(札幌近郊)、関東、東海、近畿、山陽、九州の一部地域
対応できる
住宅の種類
戸建てであれば、
築年数問わず対応可能

検査の特徴

  • 住宅の維持管理に関するさまざまなサポートサービスを提供する会社で、住宅診断を得意としている。
  • 利用料(会費)は、月額1,000円のみ。他に検査料など支払うことなく、年に1度プロの診断士が住宅診断してくれる。
  • 診断に対応するのは、全国で加盟している優良工務店。日本戸建管理の厳しい審査基準をクリアした会社ばかり。
  • 国土交通省が策定した「住宅診断ガイドライン」に準拠した点検を実施。点検項目数は200を超える。
  • 診断結果は「定期点検報告書」「修繕計画書」「修繕履歴書」にまとめられ、リフォームや売却時にも役立つ内容となっている。

スポット診断でオススメの会社

さくら事務所HPキャプチャ

さくら事務所

1回の点検に
必要な費用
1回あたり55,000円(税別)~
※屋根裏や床下の検査は別途費用
点検スパン
都度依頼が必要
対応エリア
全国
対応できる
住宅の種類
購入もしくは売却前の住宅
※戸建・マンション共に対応可能

検査の特徴

  • 一級建築士事務所にして、住宅診断に関して15年以上の歴史を誇り、年間2,000件以上の実績を誇る。
  • 中立公正な立場、第三者目線での診断が定評で、不動産取引に関するさまざまなアドバイスもしてくれる。
  • 診断に対応するのは、全国の提携会社で建築士資格を持つ診断士やコンサルタントが担当。
  • 売主(施工業者など)と万が一トラブルになったら、提携弁護士が対応するなど、住宅診断を安心して受けられる体制が整っている。
  • オプションで別途費用が必要だが、特殊機器を用いた検査も可能。

中古住宅購入のすすめ

中古住宅の需要が高まってきています。平成30年4月からは、安全な不動産取引の環境をつくるために、中古住宅市場活性化が行われる予定です。これにより買主は、中古住宅の取引時点での状態・品質をより詳しく把握できます。

国の施策により市場拡大するため、中古住宅が今後ますます身近なものとなります。中古住宅は要注目の分野であり、需要もどんどん高まるでしょう。これから賢く住宅購入するためにも、中古住宅診断を利用する大切さをみていきましょう。

購入前に物件の正しい情報を得られる

第三者である住宅診断会社が客観的に住宅の検査・調査を行えば、買主が中古住宅物件の品質を把握できます。これにより買主は、購入前でも物件の正しい情報を得られます。たとえば、とある住宅診断会社では次のようなチェックポイントを公開しているのが特徴です。

天井裏

  • 骨組みには、どのような金物が使われているか
  • 構造材のひび割れ、破損
  • 雨漏りはしていないか
  • 断熱材の施工の有無

外壁・内壁

  • ひび割れや剥がれはないか
  • 塗装の状態
  • コケや水シミがないか

室内

  • 壁紙の剥がれや破損はないか
  • 結露の発生状況
  • 温室時計による湿度の確認
  • カビや水シミがないか

床下

  • 土台が腐ったり破損したりしていないか
  • キッチン、浴室、トイレ、洗面所からの水漏れ状況
  • シロアリの被害はないか

ほかにも住宅の傾きや水まわり状況、屋根やバルコニーの防水状態などもチェックします。

リフォームの参考に住宅診断を行う場合は、建物の状態・メンテナンスの履歴・耐震性などの情報も得られます。どのようなリフォームをすべきかが明らかになり、いくらかかるのかまで分かるでしょう。

欠陥住宅を購入しなくて済む

住宅診断を行えば、欠陥住宅をつかむリスクが避けられます。実際に住んでみたらフローリングの材質に問題があり、歩き心地が悪い環境下で過ごさなければいけなくなった方もいます。住宅診断とは、そうした長い目で見たときの観点まで考えてくれるサービスです。買主が住宅見学しただけでは分からない要素であっても、きちんと診断してもらえるはずです。

また、売主の意見に振り回される事態を回避できるでしょう。買主にこだわりがあっても、売主にしつこく提案されて妥協してしまい、住んでみたら欠陥住宅に感じるケースもあります。

欠陥住宅とは気付かせないようにする悪徳不動産会社も存在します。購入する前はもちろん、家を購入した直後も注意してください。5年ほど住んでみたら、もしかして欠陥住宅なのかもしれないと後悔する事例もあります。そのため、第三者の住宅診断会社の存在はとても大切。大手の不動産会社だからといって安心しないほうがよいでしょう。

中古住宅の売主が住んでいても診断できる

売主が居住中でも、住宅診断は実施可能です。中古住宅は、売主が自ら居住しながら売却するケースが非常に多いとされています。一方で、買主は住宅診断を行うと売主に失礼かと思い、そのまま何も行わずに契約する傾向があります。そのような理由で住宅診断を我慢するのは、とてももったいない瞬間です。

住宅診断とは、相手方を疑っている行為ではありません。専門家の意見を取り入れながら、慎重に決めたい姿勢であれば、売主も嫌な思いをしないはずです。むしろ、購入後しばらくしてから売主に、あれがおかしい、これがおかしいと補修費を要求するほうがトラブルにつながります。

売主によっては、もし不具合があると買主が購入を中止するかもしれないとデメリットに感じて、住宅診断を拒絶するかもしれません。そうした場合には、売買した後のトラブルを未然に防げるから売主にもメリットがある旨を伝えましょう。

売買契約前に売主が退去する予定があるならば、退去を待ってから住宅診断を行う方法もあります。不動産仲介業者がいる場合、いつまでならば物件を確保してくれるのかを相談してから、住宅診断のタイミングを決めましょう。

もし欠陥があっても、補修費の目安がつきやすい

思わぬ劣化が判明しても、適切なメンテナンスを行えばそのまま住めます。入居後の補修費用をできるだけ抑えられるのが、住宅診断の魅力です。特に中古住宅を購入した場合、予想外に高額な補修費用が必要になる可能性があります。

たとえば、床の張り替えは6帖で10万~20万円かかります。屋根の塗装を塗り直すと約30万円、ベランダや天井の雨漏り修理費用は約10万円です。中古住宅の購入時に住宅診断を行えば、事前に予想される補修費をきちんと把握できます。

住宅のメンテナンスは、10年ごとに100万円かかる計算です。ただし中古住宅物件によって金額が変わり、補修の際に素材を変えるだけでもランニングコストを下げられます。住宅診断会社によっては、耐震性もチェックするサービスがあります。住宅診断では、そうした各物件に合った最適なプランも提案してくれるため、買主の強い味方です。

事前に住宅診断すると欠陥住宅購入のリスクを回避できますが、もし欠陥住宅であっても優先すべき補修箇所を明らかにすれば問題ありません。中古住宅と住宅診断の相性はとても良く、今後のメンテナンスにも参考となる場面が多くなります。

購入後リフォームを考えているなら、診断報告書があるのでリフォームがしやすい

住宅診断を利用すれば、診断報告書が届きます。そして診断報告書には、その時点での建物の状態が示されています。詳細な報告内容を参考にすれば、購入判断ができるだけではなく、購入後のリフォームもしやすくなるでしょう。

ただし、シンプルな診断報告書には注意してください。住宅診断の結果は、できるかぎり詳細なレポートとしてまとめられている必要があります。診断報告書がシンプルだと、購入後リフォームの参考にしづらいでしょう。

4LDKの間取りであれば、最低でも20枚の報告診断書が必要です。部屋数だけで、5枚程度の診断報告書となります。部屋数以外にも階段や廊下、床下、屋根裏などの項目があります。建物概要や住宅診断の概要、調査範囲、総評を合わせると約15枚。さらに写真が掲載されて、20枚以上の診断報告書にもなるでしょう。

実績豊富な診断会社では、30枚~40枚の診断報告書が作成されるはずです。これだけあれば、リフォームがとてもしやすいとされています。購入時の客観的なデータとなるため、不要な工事に振り回されません。

住宅診断の費用相場は?

さて、とても便利な住宅診断ですが、費用相場はいくらを目安にすればよいのでしょうか?

住宅診断の費用相場は、一次診断と二次診断で異なります。一次診断とは、目視によるチェックです。簡単な診断であるため、約5万円が相場になります。床下や屋根裏などは、点検口から覗く程度です。

一方、二次診断とは機材によるチェックです。専門的な診断であるため、約10万円で受けられます。床下や屋根裏では、実際に入り込んだり、検査機材を用いたりします。

二次診断の相場が高いのは、機材費用や人件費がかかっているからです。そして実際には、一次診断のオプションに、二次診断のような専門的なチェックを行う住宅診断会社も存在します。そういった意味でも、住宅診断会社によって費用相場が変わるといえます。

住宅診断会社によって変わる費用

費用相場の面から住宅診断会社を選ぶ際に、一次診断と二次診断の選択が重要です。簡単な一次診断では、後からメンテナンスにお金がかかってしまうかもしれません。かといって二次診断にお金をかけすぎてしまうと、目視で気になる部分をその都度メンテナンスしたほうが安上がりになる事態も考えられます。

金額だけでは、どこの住宅診断会社が良いのかを比較できません。費用の安さも大切ですが、信頼関係を築けそうな住宅診断会社を見つけましょう。ホームページ・電話での問い合わせを利用して、その住宅診断会社ではどのくらいの費用がかかるのかを確認したほうがよいです。疑問点にかんして、専門用語を使わず分かりやすく説明してくれる住宅診断会社を選びましょう。

ちなみに住宅診断を実施した後で、診断結果を別途で請求する住宅診断会社もあります。一見コストが余計にかかるように思えますが、ただ単に住宅診断結果を基本料金に含めていないだけかもしれません。診断報告書の作成費用が別途にかかっていても、トータルで費用相場に収まっていれば問題ありません。入念に調査してから膨大な量の診断報告書を作成する住宅診断会社ほど、こういったプランが予想されます。

もし別途費用がかさむ場合は、買主は希望の予算を伝えてから住宅診断を依頼しましょう。住宅診断会社が提案する内容をすべて受け入れるのではなく、買主が情報の取捨選択する意識も大切です。予算オーバーになりそうならば、その分をリフォーム費用にあてるほうが賢明といえます。

一次診断か二次診断か?それとも…

一次診断と二次診断のどちらがよいのかは、買主側でなかなか判断できないかもしれません。たとえそうであっても、住宅診断会社は第三者の立場で対応してくれます。欠陥住宅に住みたくない、住宅診断に予算を費やせない、納得のいくまで物件を調べてほしいなど、買主が抱えている悩みを打ち明けるところから始まります。真摯な住宅診断会社であるほど、相談内容にきちんと答えてくれます。納得がいかなければ、数社に問い合わせてみてもよいでしょう。

もし住宅診断会社の意見を何社か聞いても迷うようであれば、身近な人たちのアドバイスも聞いてみてはいかがでしょうか?自分だけで悩まずに一緒に住む家族や周囲の友人からの意見も取り入れると、自分に合った最適な住宅診断費用が意外とすぐに決まるかもしれません。

以上より、住宅診断の価格相場で覚えておく数字は、たったの2つだけです。

  • 目視による一次診断で約5万円
  • 機材を使用する二次診断で約10万円

これだけを把握しておき、後は問い合わせや相談を繰り返しましょう。気になる住宅診断会社があれば、見積書まで出してもらったほうがよいです。住宅購入は人生でとても大きな買い物であるため、入念な準備をした上で購入しましょう。住宅診断も同様に、各社の住宅診断費用をよく比較してから決める気持ちが大切です。

住宅メンテナンスのポイント

管理会社や大家さんが維持管理をしてくれるマンションとは違い、戸建て住宅は、自分自身が管理しなければいけません。では、どのような点に気を付ければ良いのでしょうか?

維持管理の基本

およそ30~40年で建て替えられてしまう日本の住宅。でもメンテナンスをしっかりすれば、もっと長い間快適に暮らせるのです。

そのためには、例えば10年を目途に外壁を塗り替えたり、ひび割れのシーリングをしたりと、定期的なメンテナンスが必要ですが、自分だけで家の状況を判断するのは非常に困難。では、どうすれば良いのでしょうか。こちらで改善策を提案しています。

住宅を維持管理するための基本的なこととは?

メンテナンスの注意点

住宅、特に新築戸建の購入や注文住宅を建てる際、メーカーや施工会社の「保証」の項目に目を通す方は多いでしょう。

「1・3・5・10年目に無料点検・メンテナンスを実施」と書いてあれば、安心して頼んでしまいそうですが、家族が快適に暮らすスペースを確保してくれる「家」は、その場所によって劣化スピードが異なることはご存知ですか?どの部分がどのタイミングで点検するのが最適なのかをまとめています。

【部分別】点検すべきタイミングとは?

【特集】長期優良住宅に必須のメンテナンスとは?

近年、新しく建てられる住宅の中で、存在感を増してきた「長期優良住宅」。実は、取得したら永久に認定されるものではないことを知っていますか?定期的に適切な点検・メンテナンスを受けたことを、書面で報告する義務があり、また、その記録も保管しておかなければいけないのです。

では、認定を受け続けるために必要なメンテナンスや報告書類とはどのようなものなのでしょうか。こちらで解説しています。

長期優良住宅の認定を受け続けるためには?

【属性別】住宅診断の検査ポイント

築年数別に住宅診断で重点的に検査されるポイントを紹介します。

築2年以内の家

意外なことに古い家に住んでいる人よりも、新築住宅の購入前後の人の方が、住宅診断サービスを利用しています。多くの住宅診断会社が新築住宅のチェックで重視するポイントをまとめています。

新築住宅で重視される診断ポイントは?

築30年未満の家

築10~30年ほどの家に住んでいる方が住宅診断を依頼する理由は、大きく分けて二つ。一つは新築時から住んでいて瑕疵担保責任が終了するケース。もう一つは中古住宅を購入するケースです。

これらの住宅の場合、目で見える不具合はもちろんですが、表に現れない不具合予備軍も知っておきたいもの。どういったポイントを重点的に見てもらうべきか、解説しています。

中古住宅で重視される診断ポイントは?

築年数の古い家

数としてはそう多くないですが、築年数が30年以上経った家も住宅診断を受けられます。こちらも現在住んでいる方か、これから購入する予定の物件があと何年住めるのかを知りたい方が依頼するようです。重点的に見てもらうべきポイントをまとめました。

「住宅診断を受けないとこんなトラブルも…」という例も併せて紹介します。

築年数の古い家で重視される診断ポイントは?

このサイトは独自に集めた2016年5月時点の情報を基にしています。
住宅診断の費用や対応範囲は依頼前に必ず、ご自身で確認してしてください。

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